もしあなたが会社を、クビになったらどうしますか？私もそうですが会社をクビになった瞬間、「これからどうなるの？」「転職先はあるのか」など不安に感じてしまったり、絶望でもう前が見えなくなることも考えられます。
またクビになった事がショック過ぎて、パニックになったり、ウツになってしまった人も実際にいるのです。自分に限ってそんなことはないと考えてしまうのが当然のことですが、私たちの誰にでも起こりうる可能性があるのです。
今回はそんな会社にクビにされてしまう前兆や理由、クビになる条件など、徹底的にお伝えしていきますので、必ず自分はクビならないとは思わずに、チェックしておくことを私はおすすめします。
もくじ
会社でクビ（解雇）には種類があるって本当？
会社でクビになるということは、解雇されるということで、その解雇には種類があるってご存知でしたか？そのクビ（解雇）の種類によって、実はクビが無効になるケースもあるのです。また、自発的に退職を促す解雇などもあるので覚えておくといいでしょう。
こちらではそんなクビ（解雇）の種類について紹介していきます。
社員に何らかの問題があった場合にクビにする普通解雇
普通解雇は、会社で雇用している社員が、仕事上何らかの問題を起こした場合に、30日以上前から予告してクビにされてしまいます。例えば、業務妨害や社員への暴力・暴言などが発覚した場合などに、普通解雇でクビにすることができるのです。
また社員の怪我や病気など、会社での仕事が難しくなった時にも普通解雇されてしまうこともあります。簡単に説明すると、普通解雇は会社の都合ではなく、雇用している社員の問題で、30日以上前から予告してクビにすることを普通解雇といいます。
会社の倒産の危機や業務悪化で社員をクビにする整理解雇
整理解雇は上記でお伝えした普通解雇とは違い、会社側の問題で社員をクビにすることをいいます。会社の倒産の危機や業務の悪化から、人員を削減する為に社員をリストラするのです。
また整理解雇するには条件があり、社員をクビにする前に、「会社側の経営改善に努力はしたのか」「上司・部下関係なく公平にクビ対象者を選んだのか」などがあるのです。もし整理解雇の条件に合っていなかった場合は、整理解雇が無効になることも実際にあるのです。
仕事に対して不正や過失などがあった場合にクビにできる懲戒解雇
懲戒解雇は、社員の問題でクビにする普通解雇と似ていると思われがちですが、懲戒解雇の場合は職務に対する「不正」「過失」「業務妨害」「犯罪行為」などがあった場合、会社が社員をクビにすることができます。
また社員を懲戒解雇する場合は、社員を雇用する前にあらかじめ就業規則に、どのような理由で懲戒解雇にするのかを明記しておかなければいけないのです。その懲戒解雇にされる理由は会社によって異なりますので、クビにされない為にも就業規則を覚えておく必要があります。
自発的に退職を促して、退職させる諭旨解雇
諭旨解雇は会社側が直接クビにするのではなく、自発的に退職を促して退職させる解雇のことをいいます。整理解雇や懲戒解雇になるような社員に退職を促すことで、自分で会社を辞めてもらうのです。
会社の中には合理的な理由ではなく、ただ仕事ができないという理由だけで、退職を促し退職させる企業も実際にいるのです。
会社をクビにされた時に考えられる理由とは？
会社にクビにされる理由は様々あります。その中にはもちろん不当解雇する会社も中にはいますが、正当な理由でクビにすることもあるのです。私の知っている人でも、せっかく就職したのに、クビになってしまったという人も実際にいます。
そのクビにされる理由は、誰でも意外とやりがちなこともあるので、クビにされない為には注意が必要です。こちらではそんな会社に、クビにされた時に考えられる理由をお伝えしていきますので、あなたの今後の為にもチェックしておくことが大切です。
暴力行為や悪質な事件・事故を起こすとクビにされる
会社にクビにされる一つ目の理由は、暴力行為や悪質な事件・事故を起こすと会社をクビになるケースがあります。例えば、上司や先輩に怒られたからといって、殴ってしまう当然クビにされます。
これは社内だけでなく、社会人として絶対やってはいけないことです。このような問題は、プライベートでも普段から仲がよかったり、友達感覚で接するようになったのが原因で、つい殴ってしまったというケースも少なくないのです。
たとえ暴力行為をお互いで許しあえるのであれば、クビにさせる可能性は低くなりますが、ほとんどの場合は大きな問題に発展して、クビの処分を受けることが多いです。
会社の重要なデータを売買したり資産を横領する
クビになる理由として、会社が保有する重要なデータを売買したり、漏えいもしくは自分の利益の為に利用したことが発覚すると、会社をクビにされてしまいます。また会社の資産を横領したことでも、当然解雇となります。
横領は特に社会の中でも厳しい厳罰になるので、たとえ資産の金額が少なかったとしても、懲戒解雇になる場合があります。また横領は刑事罰ともなるので、絶対にやってはいけません。会社で仕事をしていると、「これくらいなら大丈夫だろう」「漏えいしてもわからないだろう」と思い、簡単に考えてしまう人もいますが、取り返しのつかない事態になることを十分に理解しておくべきでしょう。
会社に連絡も入れず何日も無断欠勤するとクビになる
これはほとんどの会社の就業規則にも明記されていて、会社になんの連絡も入れず何にも無断欠勤すると懲戒解雇となりクビになります。会社にもよりますが、懲戒解雇とされる無断欠勤日数はおよそ2週間ほどです。
ですが無断欠勤が一度だけなら会社に謝ると、注意だけで済むことも多いですが、何度も繰り返しているとクビになる可能性が高くなります。また病気などの理由で連絡をいれて休んでいたとしても、あまりに頻繁に続いていた場合は、職務能力がないとみなされ、クビにされることもあるので注意が必要です。
会社が倒産の危機や業績が悪くなった事でもクビにされる
解雇の種類でもお伝えしたように、会社の倒産の危機や業績が悪くなった事でもクビにされる恐れがあります。私の身近な人でも大企業で働いていたのですが、業績が大幅に悪化したせいでリストラ対象にされた人も実際にいるのです。
現代の日本においては、社員は財産だという会社も多いのですが、会社側の都合でクビにする話も事実なのです。特に外資系の企業や、短期で業績を上げてきた企業などに、リストラが行われることが多いです。
会社があらかじめ明記した就業規則に違反した
会社があらかじめ明記する就業規則といっても様々ありますが、その就業規則に違反してしまうとクビになります。それは上記でもお伝えした無断欠勤も当てはまりますが、その他にも副業やアルバイトを禁止されているのにも関わらず、正社員がしていた場合は違反とみなされ解雇となるのです。
ほとんどの会社の就業規則は会社にデメリットとなることを明記しているので、就業規則は必ず守るようにしましょう。もし就業規則を破った場合は、クビだけでなく損害賠償請求が生じることもあるので注意です。
仕事能力がいつまでも上がらずに低いと判断される
社会人として給料をもらう以上、与えられた仕事をするのは当然ですが、その仕事能力がいつまでも上がらずに低いと判断される整理解雇の対象になります。人員整理する場合は公平に選定しなければいけませんが、ほとんどの会社は実際にそんな人をクビにすることもあるのです。
例えば、「何年たっても能率が悪い」「与えられた仕事ができない」「仕事の能力が他の人よりも低い」などといった場合は、クビになる可能性が高くなります。しかし会社は合理的かつ公平に解雇対象者を選定しなければいけませんので、クビが無効になることケースもあるのです。
人間関係や仕事態度が悪いとクビになることもある
たとえ仕事ができていたとしても、コミュニケーションをとろうとしない人や、仕事の基本でもあるホウレンソウができておらず、自己判断で上司に伝えるのが遅い人など、人間関係が悪い社員はクビになる可能性があります。
また欠勤や遅刻、反論など仕事態度に問題がある場合もクビにされる恐れがあるのです。しかし仕事態度が悪い場合は、すぐにクビになるわけではなく、仕事態度に注意を受けた時に、改善された場合はクビにされる可能性は低くなります。
ですがそれでも改善されなかった場合は、リストラ対象になってしまい、ゆくゆくはクビにされる恐れがあります。
パワハラやセクハラをするとクビにされてしまう
パワハラやセクハラは発覚しにくいケースですが、もし見つかった場合はクビになることもあります。会社は実際にそのような問題はあったのかを調査して、パワハラやセクハラの度合いが酷かった場合は、懲戒解雇処分を下すこともあるようです。
また会社内だけでなく、間接的なことも該当する場合もあります。クビになる前に、謹慎処分や減給処分を行い、その処分をしたのにも関わらず、パワハラやセクハラを一向に改めない時には、クビになる可能性が高くなるのです。
仕事で急に配置換えされたらクビの前兆の可能性が高い
会社が社員をクビにするためには、様々な条件があり簡単にクビにはできません。その為、自主的な退職を促すため、配置換えをするのも珍しくはないのです。例えば、仕事の難易度が低い部署に配置されたり、地方の支店に配置されるということも考えられます。
また今まで仕事で指摘を受けていたのに、突然受けなくなった場合もクビになる前兆かもしれないのです。これは会社がクビにすることを前提として、上司などに伝えている恐れがあります。上司だけではなく、同僚が急に無視するようになった、仕事を任せなくなったなども、クビの前兆です。
前兆を感じた時には、もう手遅れになっていたということも実際にあります。しかし逆に言ってしまえば、仕事をする意思がある限りは、簡単に会社はクビにできないということなのです。
会社にクビにされた時に給料や退職金は貰えるの？
会社は様々な理由から社員をクビにすることがありますが、そのクビになった後の給料や退職金が貰えるのかも疑問に感じてしまいますよね？会社にクビにされて給料や退職金が貰えないと、転職先を探すまでの生活ができなくなってしまいます。
こちらではそんな給料や退職金がクビになっても貰えるのかについて、その不安を解決していきます。
クビになっても原則的に働いた分の給料は貰える
会社をクビになったとしても、原則的にそのクビになった日までの給料は貰える事になっています。たとえ自分が原因でクビにされたとしても、必ず会社は支払わなければいけないのです。
もしクビにした後に、給料を支払ってくれない会社がいたら、ブラック企業の可能性が高いので、労働監督署に相談することが大切です。一般的に働いた分は必ず貰えるので、もし貰えなかった時には、場合によって弁護士などの法律専門家に力を借りること考えたほうがいいかもしれません。
クビになったとしても退職金を受け取る権利がある
退職金はたとえ懲戒解雇されたとしても、基本的に満額受け取る権利があります。会社側の一方的な都合だけで、退職金を支払わなかったことで、裁判になるケースも実際にあるのです。
しかし就労規則であらかじめ、クビであっても懲戒解雇になった場合は、退職金を支給しないと明記されている場合は退職金を貰えない可能性があります。また「自分で退職したか」「会社の都合で退職したか」によっても退職金の支給額や、支給が開始される期間も変わってきます。
それがたとえ会社の経営難でクビにされたとしても、退職金を支払わないということは原則的に許されてはいないのです。もし会社が倒産したとしても、保護制度が存在しますので、会社がその制度を利用して社員に支払われます。
会社をクビになった時に気持ちを落ち着かせる方法はあるの？
会社をクビにされた瞬間は、これからどうやって生活していけばいいか絶望で前が見えなくなったりして、途方に迷う人も出てきます。またクビになった事で、パニックを引き起こしたり、ウツになる人も実際にいます。
人間誰しもクビにされるということは、そのショックで自尊心が傷つけられて、気持ちの変化が起こるのは当然のことです。自分に限ってそんなことは起こらないと考える人が多いですが、もしあなたがクビにされた時でも今までと変わらない気持ちでいられますか？
大切なのはクビになった時に、いかに気持ちを落ち着かせて、再起にすることに集中することです。万が一あなたがクビで落ち込んでしまう状況に陥ってしまった時は、以下にお伝えする方法を試して、再就職に挑むことがあなたの為になるはずです。
パニックに陥らない為にまずは深く深呼吸する
会社からクビを宣告されてしまうと、どうしてもパニックに陥りやすくなってしまいます。パニックを起こしてしまうと、反射的に行動を起こし上司や同僚と仲が悪くなってしまうかもしれません。
そんな時にはまずは深く深呼吸して、今自分がどの立場にいるのかを考え、パニックを起こさないことが大切です。同僚や上司と上手く関係を保っておくと、もしクビにされたとしても新しい仕事を紹介してくれるかもしれないからです。
また深呼吸してリラックスすると、考えがまとまり次の行動を起こしやすくもなるので、パニックに陥らない為にも深呼吸をすることが大切なのです。もし仲のいい上司や同僚が会社に残っていた場合は、次に応募する会社へ、推進を依頼することもできるのです。
クビを個人的なことではなく誰にでも起こると考える
当然のことですがクビは、あなたの責任ではない事でも起こってしまいます。そんな時にクビを個人的な問題だと思ってしまうと、どうしても落ち込んでしまい次の新しい一歩が難しくなってしまいます。
確かに希望を見つけ出すことは難しいかもしれませんが、あなただけがクビの対象ではないと考えておくと、少し気持ちが楽になり気持ちを落ち着かせることができます。たとえクビにされたとしても、個人的な問題だと思わずに、逆境を乗り越えていくかが重要なのです。
大きな視野をもって全力を尽くすことも大切
どうしてもクビにされると、転職を考えなければいけなくなります。私もそうでしたが、転職を考えるということは、確かに気が滅入ってしまいます。「どんな仕事をすればいいだろう」「自分には仕事ができるのか」など、不安な気持ちになるはずです。
しかし今まで仕事してきたキャリアと経験は、必ずあなた自身の為になるのです。一度どん底に落とされたとしても、大きな視野をもって全力を尽くして転職することによって、成功した人も実際にいるのです。
ちょっとした休暇をとって感情を整理する
落ち込んでしまうと何もしたくないと思ってしまいますが、そんな時に何も考えないでちょっとした休暇をとると、感情を整理することができます。例えば、友達と夜中まで遊んだり、旅行など行って羽根を伸ばすと、クビにされたショックから落ちつきを取り戻せるはずです。
今感じている気持ちを整理することで、転職する前に落ち着くことができ、新しい仕事にも活かせると私は思っています。また感じている感情を整理しないと、その感情が蓄積してしまい、最終的に悪く働いてしまうことに繋がるのです。
会社をクビにされる前の解雇通知に、サインを頼まれてもすぐにサインはしない
会社をクビにされる前の話ですが、もしあなたが会社に解雇通知にサインするように頼まれたとしても、すぐにサインをしてはいけないのです。署名する前に解雇通知をしっかりと読み込んでいないと、通知を受け取った事に同意していることになります。
会社によって解雇通知の内容は様々ありますが、一定期間会社を訴えることができなかったり、同じ職種の会社には就職してはいけないと、誓約させる通知書かもしれないのです。その為、解雇通知書にサインを頼まれたとしても、必ず一旦自宅に持ち帰ってその内容をすべて確認するようにしましょう。
まとめ
会社をクビになる理由には、会社の都合でどうしてもクビにされることもありますが、「長期の無断欠勤」「資産の横領」「会社の就業規則違反」など、社員が悪いことでもクビになってしまいます。そんなクビを回避するためには、あなたの小さな努力を積み重ねていくことで、その可能性をできるだけ低くすることもできるのです。
たとえ自分では、大したことがないと思っていたとしても、会社にとってクビにするには十分な理由になることがあります。しかし会社によっては不当解雇するところもあり、もし正当な理由がなければ解雇撤回を求めることも可能ですよ？
もし不当解雇されたと感じた時は、会社の就業規則を再度確認し、明確な理由がなかった場合は会社に交渉できます。それでも会社が交渉に応じようとしなければ、弁護士に相談するといいでしょう。
何より大切なのは、たとえ会社にクビにされたからといっても、自分の人生を諦めずに突き進んでいく事です。諦めないことできっとあなたにも、素晴らしい道が開けると私は信じています。
