転職するとなれば、今勤めている企業は円満に退職をしたいですよね。そのためには、上司へどういった言い方で退職を決めた理由を告げるべきか、悩むと思います。
新たな一歩を気持ちよく踏み出すためには、退職の時の最低限のマナーを守ることが大切です。お世話になったという思いや、退職して事業所や部署、会社を去っても応援しているという気持ちを表すためには、誠実な対応や心持ちはとても重要なのだといえます。
そこでいさかいやトラブルなどなく退職する方法や、退職にあたっての理由の述べ方を詳しくご紹介してまいります。
もくじ
退職に至った理由を包み隠さず伝える人は、全体の約半数
退職時に会社に告げる転職の理由には、本音と建前があるようです。建前ではなく、真実の退職に至った経緯を告げた人は全体の55％という結果がでています。すなわち、過半数の数の人は、退職及び転職に関しての理由を告げるとき、建前で嘘を告げていることが転職大手エン・ジャパンの調べで明らかになりました。
5000人を対象としたこのアンケートでは、上司や周囲に伝えた転職に至るまでの理由は「家庭の事情」が最も多かったようです。一方で建前ではない理由として最も多かったのは、やはり「社内の人間関係」「会社での居場所」に関する理由が多いことがわかりました。
退職理由を本音で正直に企業に伝えないほうが良いのはなぜ？
退職をするにあたって、退職理由を本音で企業に伝えないのはなぜか、気になりますよね。しかし全体の半数ほどの人は、上司や企業、人事部に退職にあたって詳しい理由を伝えていない現状があります。
そもそも、思うところや新しい考えがあって会社をやめるというのに、本音を言わないことに疑問や違和感を抱く人もいるのではないでしょうか。
そんな人のために、退職及び転職をするとき、心からの本当の理由を述べないほうが良い理由と、退職を伝える際のマナーについて、詳しく説明していきます。理由を詳しく知ることで、いざというときに社会人として落ち着いて行動ができますからね。
退職を決意した理由は「一身上の都合」がマナー
退職に至った理由を上司や人事に伝えるにあたっては、「一身上の都合」とすることが基本的なマナーであるとされています。退職及び転職をして今勤めている会社から去ることは、どういう種類の事情があろうが、自分の道を進む決意表明に変わりはありません。
退職の意志を伝えたあとも、一定期間は業務や仕事を続ける義務があります。少しの間であるとはいえ、これから仕事を続けていくことに変わりはありません。
新たな環境のことを周囲の仲間に話したり、職場を去る理由を具体的に語ることは、職場の和を乱したり、詮索されてしまうなどに繋がります。ですから、相当親しい人を除いては、「一身上の都合」だと述べるのがベストといえます。
後ろ向きな理由や会社・企業の批判はNG
社内で親しくしていた人や、特に面倒を見てくれた上司などがいる場合があるでしょう。そんなときには、今後の進路や退職に至るまでの理由を、答えられる範囲で答えてあげることが親切です。
転職に際して近々退職の意志があることを、すでに上司などの周囲に伝えているというケースもあるかもしれません。もしも相談に乗ってくれた人がいるならば、答えられる範囲で進捗や経緯について可能な範疇においてだけでも話してあげることが大切です。
ただしそのように事情を伝える場合にも、絶対に会社批判となるような発言や、後ろ向きな意見をこぼすことは控えるべきです。もちろんですが、あなたが会社を去ったとしても、そのあとも会社に勤め続ける人がいることを忘れてはいけません。
後ろ向きな退職理由を前向きな言葉へと言い換える方法
職場によっては、退職のルールでやめる理由を告げなければならなかったり、退職に至った理由を問いただされたりすることもあるでしょう。建前を言うことがいやだったり、会社とプライベートな付き合いがあったりして、どうしても本当のことを告げたいと強く思うケースもあるでしょう。
しかし、本音をいえばどんな形であれ角が立ってしまうことだってあります。そんなときには、後ろ向きな退職に関する理由を、スキルアップや自分の将来に対する前向きなものへと言い換えてみましょう。
例えば、ワンマン経営の会社の体質がいやだった場合には、自主的な行動力を身に着けたいと思った、と告げると前向きです。またノルマがきつかった場合には、営業力を磨くための転職であると告げると、角は立ちにくいです。
こうした理由は、転職の際にも使われるものです。もしもこれから転職の面接を受けるという方は、是非参考にしてみるのも良いでしょう。
円満に会社を去るための方法とマナーは？
円満に退職をして会社を去るためには、退職理由を伝え方や言葉の選び方のほかにもマナーがあります。退職の準備を進めるにあたって、引き継ぎや挨拶などはとても重要ですよね。
自分の退職後も会社に残される人のことも、しっかりと考える必要があります。退職の際のマナーを身に着けておけば、面倒や軋轢が起こりやすい引き継ぎなどをスムーズに終えて、円満で軋轢の生まれない行動ができるでしょう。
1ヶ月前には退職する旨を上司に伝える
退職の意志を上司に示すときには、遅くとも退職予定日の1ヶ月前までには示すようにしましょう。法律では、退職の意を会社や企業に告げたとき、月給制であれば当月末または翌月末には退職できると定められています。
請け負っている仕事量によっても前後しますが、1ヶ月あれば引き継ぎや業務の遂行を滞りなく行うことができるでしょう。会社側も、1ヶ月の猶予があることで、新たな体制を整えたり、退職したことによる影響を調整したりできるのです。
上司や部下、同僚への引き継ぎは入念に行う
退職をする際に最も大切なことのひとつは、引き継ぎです。引き継ぎを滞りなく行うことは、退職をする者が残された者に対して果たすべき重要な務めでもあります。
任されていた仕事が多岐に渡っている場合や、自分しか手順を知らない仕事などがある場合には、特に入念に引き継ぎを行うようにしましょう。上司や部下、同僚を問わずに、行っていた仕事に関わる可能性がある人たちには、もれなく詳細な引き継ぎを行うことが必須といえますからね。
取引先との引き継ぎは安心感を持ってもらえるように
業務の中で取引先とのやり取りがある場合には、取引先へと引き継ぎを行うことも忘れてはいけません。取引先からしてみれば、退職をするということよりも、担当が変わるということが重要な懸念点です。
担当が変わることによって、なにか支障が出たり、取引の内容が変わってしまったりすることは、取引先の望むところではありません。自分がいなくなったあとも、これまでのように円滑に取引が出来るという安心感を与えることが大切です。
まとめ
いかがでしたでしょうか？退職理由に関する言葉の選び方や、その際のマナーに対する紹介をしてきました。転職に至るまでの理由は様々ですが、マナーに則った伝え方をするのがとても大切なのです。
もちろん、気をつけるべきことは、転職や退職に関する事情の伝え方だけではありません。退職の際には、様々な物事に追われて、対応やマナーがおざなりになってしまうことも懸念されます。
退職する際には、お世話になった人たちへの誠意を示すためにも、社会人としてマナーを守ることは大切です。また、気遣いがしっかりとできれば、周囲の人たちにも迷惑や面倒をかけずに済みますからね。
気持ちよく円満な退職ができれば、新たな一歩を踏み出すための強い追い風となるでしょう。
