もしあなたが今、働いている会社が倒産したらどうしますか？今までやりがいを感じていた仕事ができなくなるだけでなく、すぐに転職をすることもできずに途方にくれてしまう人もいるかもしれません。
しかしそんな会社が倒産する時には、必ず前兆があるのです。その前兆を知っていないと、あなたも途方にくれてしまう恐れがあるのです。
今回は会社が倒産する前兆を徹底的にお伝えしていきますので、絶対大丈夫とは思わずに、必ずチェックすることが大切です。
もくじ
会社が倒産する前兆がみられる原因とは？
そもそもどうして会社が、倒産する前兆がみられるのと疑問に感じてしまいますよね？そんな会社が倒産してしまう原因は、主に業績が上がらず潰れていく企業が増えてきているのも事実です。
しかし具体的な原因は様々あり、その中でも一般的に倒産する原因は「社員」「物」「お金」の三つが絡んでいるのです。こちらではそんな会社が倒産する前兆をお伝えする前に、その原因を紹介していきますので、そのような会社で仕事をしているあなたは注意が必要です。
販売の物の売り上げが伸びずに倒産してしまう
物販系会社が倒産する原因の中でも一番多いのは、販売する物の売り上げが伸びずに潰れてしまう傾向があります。売り上げが伸びないということは、次第に売り上げが減っていき、それに対処できなくなり倒産を余儀なくされてしまうのです。
会社の資金操りが間に合わなくなってしまうことで、危機的状態に陥ってしまい、最終的には潰れてしまいます。もし売り上げが少しずつ落ちていく会社の場合は、その兆候を見逃さないことが大切です。
倒産が倒産を生んでしまう連鎖反応を起こす
業績を上げている大企業であれば得意先は一定ではないかもしれませんが、ある一定の得意先だけで、かなりの売り上げをあげている会社の場合は、その得意先が倒産してしまえば、当然会社まで倒産する連鎖反応を起こしてしまいます。
特定の得意先だけに依存するということが、それだけ会社にもリスクが伴ってくるのです。その企業のほとんどは中小企業に多いので、一定の得意先に依存していないか知っておかなければいけないのです。
もともとの資本金が少なくて倒産する場合もある
近年、会社を設立するにあたっての、最低資本金制度がなく、その資本金がもともと少なかった為、倒産する会社も増えてきています。極端な話ですが、1円からでも会社を起業できるのです。
しかし会社を経営していくうえでは、業績がいい時もあれば悪い時もあり、その資本金が少なかったことで対応することができず、潰れてしまう会社もあるのです。どこの会社も資本金が少ないと、倒産する可能性がないとは言えませんので注意が必要です。
会社の管理体制が悪くて倒産することもある
一般的な会社は管理体制に徹底してしますが、倒産する会社は管理体制が悪く、組織的にバラバラになってしまい、内部から崩壊していき倒産することもあります。管理体制が悪いということは、仕事に対する社員のモチベーションが下がり、優秀な人ほど辞めていく傾向があります。
また社員の不正が起きた時でも、対処することができずに潰れてしまう可能性もあるのです。このように管理体制が悪いだけで、みるみる業績が悪くなり、倒産にまで追い込まれてしまう会社も実際に多いようです。
会社が倒産する前兆をどうやって見抜くの？
会社が倒産する理由は、「破産」「会社更生」「民事再生・事業再生」「解散」「私的整理」などがあります。しかしそんな様々な理由で倒産する会社には、一定の前兆が見られることがあります。
実際にその前兆がみられた会社が倒産しているのは事実で、事前に察知することによって、対処できるケースも多いのです。以下で紹介するすべての特徴が、あてはまるわけではありませんが、もし複数の特徴がみられた場合は倒産する前兆の恐れがあります。
社員がサボっていないか上司などの役員が見張る
倒産の前兆がない企業の場合は、役員や上司などが部下たちの仕事の能力に合わせて、働きやすい環境を整え、その社員もそれに応えて業績を上げて行くようになります。しかし倒産の前兆がみられる会社の場合は、社員たちがサボっていないか見張るようになります。
例えば、社員が定時に帰ろうとすれば、仕事を増やしてサービス残業させたり、仕事の意見も聞き入れずに、押し付けようとします。もし最近、役員や上司が見張るようになったと感じた時は、会社の業績が悪くなり倒産する前兆かもしれません。
売掛金を回収するように営業に指示をだす
倒産する原因でもお伝えしたように、会社の資本金が少なかったことでも潰れてしまいます。その資金操りが困りはじめると、支払期日の前より、売掛金を回収するように営業に指示をだすようになります。
そういった無理な命令が出されるようになったら、会社が倒産する前兆だといえます。また営業は会社の利益をだすためには必要不可欠な存在ですが、無理な命令を出されてしまうと、士気が低くなってしまい業績が悪くなることも考えられます。
このように大口だけでなく、小口の売掛金を回収するように命令された時には、経営が厳しい状態だといってもいいですし、会社の業績を上げる営業まで士気が下がってしまい、倒産に追い込んでしまうこともあるのです。
社員の給料や賞与まで大幅に減らされてしまう
会社が倒産する前兆に多くみられるのは、社員の給料や賞与まで大幅に減らされてしまいます。その中でもまずは賞与が、減らされていくことが多いです。賞与の場合は給料と違い、業績などで支給額を決定することができるので、給料に比べると減額しやすいのです。
次に賞与だけでなく、給料まで大幅に減らされた時は倒産する可能性が高いです。急に給料を減らすということは、不利益変更に該当するため、本来であれば正当な手続きが必要なのです。
その為、社員が知らないうちに給料をカットすることはできませんので、基本的に会社全体で手続きが行われるはずです。もしそんな手続きが行われた場合は、会社の経営状態が悪い状態だと言えますので注意が必要です。
また会社によっては、社員の給料や賞与をカットされた同時期に、退職を推進したり整理解雇を行う場合も、倒産する前兆の可能性が高いです。他にも、給料の支払いが遅れることもあります。
頻繁に仕事以外の会議が行われるようになる
会社で行われる会議は基本的に、仕事の話などをまとめる為に行われる傾向がありますが、頻繁に仕事以外の会議が行われていたら、倒産する前兆となる場合があります。もしあなたの目から見ても、「最近会議ばかりしている」と感じるようになったら倒産する兆候です。
頻繁に会議を行うということは、会社の経営状態がかなり悪化している状態で、これからの経営方針を会議している可能性があります。
もちろん、会議が多いことがそのまま倒産の前兆につながるわけではありませんが、倒産する会社の多くは、やたらと会議が多くなるというのは特徴の一つと言えます。
経理や営業の社員がつぎつぎと辞めていく
経理や営業の社員がつぎつぎと辞めていく会社も、倒産の前兆だと言えます。特に経理部長などの、重要なポストを担当している人が退職したときは要注意です。また仕事ができる優秀な営業も、自社の経営が危ない情報をいち早く収集しているので辞めていきます。
辞めるといっても個人的な理由で辞めていくなら問題はありませんが、辞める理由もなく次々とそのような社員が退職していった場合は注意が必要です。経営層に良心的な人がいた場合は、部下たちの給料未払いなど困らせないように、先に退職させる優しい方も中にはいます。
取引先の銀行関係者の出入りが激しくなる
倒産する会社の特徴として、会社の取引先の銀行関係者の出入りが激しくなることも考えられます。会社の資金操りが悪化したため、融資について相談している可能性があります。
また銀行関係者が自ら視察に、訪れるようになっても要注意です。会社の状況が危ないと判断して、視察しに来ていることがあるのです。その他にも取引先の銀行を変えたり、銀行以外の金融機関から借りていた場合は、会社が倒産する前兆だといえます。
取引先は銀行だけでなく、取引業者が異常に減っていったり、取引業者から今後の付き合いを断られたりしたときも危険です。このように取引業者がいなくなるということは、社外で倒産の噂が広まっている可能性があります。
社長が会社に出社する時間が遅くなる場合も
倒産寸前の会社が中小企業の場合は、社長自ら資金を集めることが多いです。普段であれば社長が営業などに行く場合は、訪問先を上司などに伝えていきますが、社員にばれないように何も伝えずに出社する時間がいつもより遅くなる場合もあるのです。
またそのストレスから、「社長が社員を怒鳴ることが多くなる」「精神論や根性論が言い出す」などが見られることもあります。その他にも私が聞いた話によれば、車や高そうな絵などを買っていたり、打ち合わせなどで飲食する店が安くなる、会社の機材を売り出した社長もいるようです。
もしそのような社長の行動が見られた場合は、会社が倒産する前兆かもしれません。
必要な経費でも社員が支払わなければいけなくなる
会社が倒産する前兆として、たとえ会社にとって必要な経費であっても、社員が支払わなければいけなくなることも考えられます。例えば、「社用の携帯でも携帯代は社員もち」「営業で使う車であってもガソリン代は自分持ち」「書類に必要な用紙も自分で買うこと」など、必要な経費であっても社員が持たなければいけなくなるのです。
またもっとひどい会社になると、ボールペンやガムテープ1つ買うだけでも、チェックが異常に厳しくなってしまう企業もあります。その他にも、節電を異常に取り組んだり、機材などのメンテナンス費用を出し渋る会社も、倒産する前兆の可能性が高いです。
倒産する会社の前兆は仕事の量が減るだけではない
倒産する寸前の会社といえば、仕事が減るイメージがあると思いますが、実は逆に仕事の量が増えることもあるのです。できるだけ小さな仕事でも増やして、会社を潰さないようにします。
私の知っている会社であれば、入札形式の仕事をどうしてもとる為に、信じられない金額で落札する会社も実際にあるのです。たとえそんな会社の売り上げがあがったとしても、入札金額が高いので、利益はほとんどないのです。
その為、会社であなたが忙しい思いをしているからといっても、それが倒産しない会社とは限らないのです。もし今あなたの働いている会社で、極端に仕事が増えた場合は倒産する前兆の可能性もあります。
もし会社に倒産する前兆が見られたらどうすればいいの？
上記でお伝えしてきた倒産する前兆に複数該当していて、いよいよ倒産する状態と感じたらどうしますか？今まで一生懸命働いてきたのに、倒産してしまったらすべてが台無しになってしまいます。
それだけでなく、転職活動が上手くいかず途方にくれてしまうことも考えられます。そんなことにならない為にも、こちらではもし会社に倒産する前兆が見られた時の、対象法をお伝えしていきます。
不測の事態に備えて、大きな買い物は控える
会社に倒産の前兆が見られた場合は、あらかじめ不測の事態に備えて大きな買い物は控えるようにしましょう。もうそろそろボーナスが貰えるからといって、大きな買い物をしてしまうと、業績が悪化したせいで会社の資金がなくなり、ボーナスがカットされることが考えられます。
その為、節約を心がけてできるだけ出費を抑えておかないと、倒産した時に生活そのものができなくなってしまいます。もし会社に倒産の前兆の不穏な空気が流れていた時は、絶対に大きな買い物は控えたほうがいいのです。
倒産の前兆が見られたら先に辞めて給料を貰う
会社が倒産しても、給料や賞与、退職金などを貰うことができますが、請求手続きが必要でそれに手間がかかってしまうと、支払いが遅れたり、最悪の場合その支払いが受けられないといったトラブルが実際にあるのです。
そうならない為にも、倒産する前兆が見られた時には、先に辞めて給料や退職金などを貰っておくのも一つの方法です。社員は倒産後もある程度、法律で守られてはいますが、支払いが遅くなればなるほど、自分の生活にも響いてきますので、業績が悪化してきた頃に退職するのも、一つのタイミングです。
また倒産して未払いの給料などがあった場合、申請の際に給与明細などが必要になることもあります。もし倒産するまで残ると考えているあなたは、スムーズに対処するため事前に、給与明細や契約書、タイムカードなどを揃えておくことが大切です。
会社が倒産する前に、早めに転職活動をする
会社が倒産する前兆が見られたからといって、必ず倒産するとは限りませんが、早めに転職活動をしたほうがいいかもしれません。逆に会社が持ち直して業績が上がる可能性もありますが、倒産時に備えて身の振り方を考えておいたほうがいいのです。
たとえ転職活動をしたとしても、すぐに再就職ができるわけではありませんので、早めに行動をすることが大切です。まだ今の会社で働きたいと思う気持ちもわかりますが、倒産を待ってから転職活動すると、企業によっては「危機管理能力がない」と見られてしまい、再就職ができないリスクも伴ってしまうのです。
転職を成功させる方法についても紹介しておりますので、こちらもぜひ参考にしてくださいね。
このように倒産の前兆を察知していながらも、行動をしていないということは、他の会社から仕事をする上での危機管理能力に欠けていると思われてしまい、再就職が難しくなることも実際にあるのです。
まとめ
会社が倒産する原因は主に「社員」「物」「お金」の3つが絡んでいますが、会社の社長が原因で倒産に追いやってしまうこともあるのです。例えば「社長が仕事をしようとしない」「金遣いが荒い」などが原因で、会社を潰してしまう場合もあります。
会社が倒産する前兆は様々ありますが、いざとなると自分の会社に限って倒産することはないと、思ってしまう人がほとんどです。しかし会社が倒産するということは、仕事がなくなるということですので、これからの生活にも支障をきたしてしまうのです。
いざ倒産してから転職活動したとしても、必ずすぐに新しい仕事が見つかるとは限らないので、前兆が見られた時には早めに行動を起こしておいた方がいいのです。あなたが倒産の前兆をいち早く嗅ぎつけて、転職活動しておくことが重要なのです。
退職には慎重になってしまうかもしれませんが、転職の準備を進めて行くことがきっとあなたの為になるはずです。
