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角を立てない退職意向の伝え方3選!いつ誰にどう伝えるのがマナー?

仕事をしていて、壁にぶつかることは誰だってあります。そんな中、上司や周りの同僚から助けてもらいつつ、乗り越えて成長していくものです。しかし、業務の内容にはなじめず、もっと他に自分の得意なことができるのではないか、と方向転換を考えることもあるでしょう。

入社して2~3年もすると、今の仕事に自分の性分が合っているのか、続けていくことは最善なのかなど、冷静に考えることができるようになってきます。そうやって転職を決意するに至っても、やはり退職意向は伝えづらいものです。お世話になった人たちを裏切ることになると感じ、たかだか2~3年で辞めるなんて根性なしだと思われないか、などと心配にもなります。

今回は、自分にとっても、そして会社にとっても最適な、退職意向の伝え方を解説していきます。円満退社が基本中の基本。そのためにできることをまとめました。

後悔しないためにも本当に退職したいのかを振り返ろう

退職意向を周りに伝える前に、まずは自分の気持ちが、本当に退職に向かっているのか、間違いはないのか、最後にもう一度だけ確認しましょう。今の仕事から、一刻も早く離れてしまいたい!という衝動に突き動かされているとしたら、後で絶対に後悔してしまいます。

冷静さが欠けると、物事の本質が見えなくなりますから、嫌な部分に注目しすぎると、他の良い部分でさえも悪く染められてしまいます。通常の会社は、一度退職を伝えてしまえば引き返すことはできません。

言葉にして伝えてしまえば、どんなに後悔が押し寄せても取り消すことができなくなりますので、本当に辞めるのが最良の道なのか、落ち着いて考えましょう。

落ち込んでいる時は、頭の中が混沌としがちですから、紙に書き出して、思考を整理整頓するのも良いですね。

退職の意向の伝え方円満退社のために欠かせない伝え方のマナーとは?

心に迷いがないと分かったら、退職意向を伝えます。この時、どうして自分が退職するという究極の選択になってしまったのか、その理由と過程を正直に伝えることが良いわけではありません。

貴重な人材を失うことは、会社にとっては非常に痛手です。しかし、しっかりとした手順、マナーをもって誠実に伝えれば、円満に退社することができます。

円満退社は、次のステップへ向けての大事な手順です。伝え方を間違うと、あらゆるトラブルの元になります。気を抜かず、相手が不快に思う要素を取り除いて進めていきましょう。

退職理由は「自己都合」で前向きに伝える

退職意向を伝えれば、必ずと言っていいほど退職に至った理由を聞かれることになります。不満がなければ、退職と言う決断をしません。本音は仕事の内容・会社の体制・給料・人間関係などが不満になっていることと思います。

しかし、ここで正直に言われた会社側の人の気持ちを考えてみてください。悲しいとか、怒りとか、ネガティブな感情が生まれることは間違いありませんから、大きなわだかまりが残って、円満退社への道は遠ざかってしまいます。

改善案を提示して、引き留めを受ける場合もありますが、これは退職を先延ばしにされることになります。

会社側も、不満があっての退社だと重々理解しているでしょう。しかし、全て自分の都合による退社であることを説明するのが礼儀です。「やりたいことができた」「キャリアアップで新しいことに挑戦してみたい」などの、ポジティブな自己都合を伝えておきましょう。

退職は言い切りではなく希望として伝えるのがマナー

そして会社に伝えるときは、「退職します」というように、直球で断言してしまうのはやめましょう。

2~3年会社に在籍していれば、自分の抱えている仕事もあるかと思います。退職するということは、仕事を切り上げる形になり、少なからず周囲に迷惑がかかりますし、会社側はフォローに追われるでしょう。

ですから、そういった状況に対して、申し訳ない気持ちを織り交ぜると会社側も納得しやすくなります。

相談ベースで、「退職させていただきたいと思っております」というように、下の立場から伺いを立てる形にすれば、相手も押し付けられた気分はなくなり、退職日や必要書類などの話題に持っていきやすくなります。

希望退職日は「〇月〇日付けで、お願いできますでしょうか」と依頼形でまとめる

同じように、希望退職日についても「〇月〇日付けで、お願いできますでしょうか」という依頼形で伺いを立てましょう。

ここでも、「〇月〇日付けでお願いします」という断言をするのは、相手に有無を言わせない強気の姿勢だととられかねません。あくまで許可をいただく姿勢を持てば、相手にとっても印象のマイナスにはなりません。

日付ですが、民法上では退職日の14日前まで報告しておけば退職できるとされています。しかし、会社側が設けたルールである就業規則では、30日前までに退職の意向を伝えるように規定されていることが多いです。

円満退社を目指すのであれば、民法ではなく、就業規則のほうを優先してください。会社ルールの30日間は、仕事の引継ぎや、退職に伴う給与、税金処理などを行うための期間でもありますので、しっかりと守りましょう。

退職日までは「社員」としての職務を全うしよう

退職を伝えた後は、気持ちが晴れて次のステージへと視線が移っていると思います。正直、手持ちの業務がうまく行こうが失敗しようが、今の会社から評価される立場は脱却しているので、当事者意識が薄れていることと思います。

でも、退職日まで社員であることに変わりはありません。ただでさえ退職するということで注目を浴びる存在になっていますから、手を抜いている様子はすぐに周囲に勘づかれるものです。

新しく晴れやかな気持ちで次に進むためにも、円満退社が大事だったはず。周りの人から、応援してもらえるような存在になるのも、円満退社の要素の1つです。最後まで誠実に仕事に励む人にこそ、円満退社はできるのです。

まとめ

ここまで円満退社にこだわるのは、トラブルになって良いことは何もないからです。他の業界に転職するから今の会社に用はないと思っても、人ってどこでつながっているか分からないものです。

元々いた会社の人間が、就職希望の会社に知り合いがいた、親戚だった等、いくらでも可能性は転がっています。今はSNSも活発ですし、前職でマイナスイメージを残すのは賢明ではありません。

逆に、退職意向を伝えてからの流れがスムーズであれば高評価を得て、次の仕事への機会を与えてくれることもあるでしょう。新たな決意を応援してもらえるよう、周囲へは感謝の気持ちで接し、円満退社に向かいましょう。

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