転職

印象が変わる!転職活動における希望年収の答え方と交渉の仕方

「就職した際の希望年収を教えてください」。この質問は転職を志していると企業から聞かれることが度々あります。内心では「もらえるならばいくらでも」が正直なところですが、理想の金額が決まっていても、希望年収を数字で伝えるのはいい返答ではありません。受け答え方によっては採用に差し響くことがあるので要注意です。

また、その企業で働いてみたいと思うものの、求人案内に公表している報酬が少ないと感じる場合は、金額の交渉することも可能です。転職で年収をアップさせるには企業とどのように交渉すべきか、どのような人が交渉を成功させられるのかを紹介します。

希望年収はどれだけ重要な質問でしょう?

希望年収は一次選考で記入を求められる場合と、面接の時に直接質問される場合があります。求人募集の内容に記載された給与を見て応募しているのだから、転職希望者はその額に納得したうえで応募しているはずなのに、どうして質問されるのだろう?と思うかもしれません。しかし企業側は転職希望者に希望年収を確認するのです。

疑問に思うかもしれませんが、この質問を投げかける企業の多くは回答の内容で転職希望者の価値観をチェックしようとしています。

一致していたい、希望年収と採用条件額

まず、企業側は転職者が採用条件と合った年収を希望するか確認します。もしも企業側の予算より希望年収のほうが大きく上回っていた場合、どんなにすばらしい人材であっても採用を見送ることがあります。なので、たとえ前の職場と同じ年収しか望みませんと伝えても、転職希望先の雇用条件より金額が高ければ不採用になる可能性が出てきます。

希望を聞かれただけだから、もらえたらラッキーな額を言っておこう。無理なら年収額を下げて採用してもらえるだろう。など安易に考えていたら採用に大きく影響してしまいます。また、企業側の予算を超えないよう謙虚な額を提示しても、採用後に自分が後悔する羽目になります。希望年収は企業側の想定している範囲から極力外れない金額を決めておきましょう。

自己評価を正しくできているのか確認するため

企業は転職希望者が正しく自己評価できているかを確認するのを目的として希望年収を質問することがあります。希望年収を決めるには、自分にどんな能力があって、どれだけ会社のためになるかだけでなく、業界や業種の相場、年齢にともなった平均的な金額も考慮しましょう。世間の基準とは異なった希望年収を伝えると、自分を客観的に見られていない、自己評価のできない人間だと思われてしまうので要注意です。

年収を上げるための転職ではなく新しい業種にチャレンジするのが目標の場合は、まだ未経験だというのを理由に、相場より少なめの額を提示するのも技のひとつです。ただし、それだけだと本当に能力の足りない人間という印象になったり、提示した低い金額のままで採用されてしまう可能性があります。現在の年収も同時に伝えて「今はこの年収ですが、それより下がってもやりがいを感じています」とアピールしましょう。

希望年収を伝えるための最適な解答はこれだ

内定が取れることを目標に答えておきたいという人は、次に紹介する答え方が適切です。まず、履歴書など一番最初に記入する書面の中では「現在の給与を下回らない程度」「応相談」「御社の規定に従います」などと書きます。

後の面接で再び質問されると思いますが、それまでに決まった金額を書いてしまうと企業側の希望と大きくずれていた場合に選考から落とされてしまいます。面接でも現在の年収は〇〇万円ですがと前置きした上で「御社の規定に従います」「御社の規定に準じるつもりですが、現在の額と同程度もしくはそれ以上の(それ以下にならないような)額を希望します」と回答するのが模範的です。

やってはいけないのは「希望年収はいくらでもかまいません」という答え方です。この回答から採用担当者はやる気がなさそうで何も考えていない回答だと考えたり、いい加減な人間という印象を持ってしまいます。

思わぬ落とし穴。希望年収は手取り額で伝えよう

年収とは、保険料や税金を引かれる前の総支給額のことを指します。ですので希望年収は手取りで伝えてはいけません。これは地域によって引かれる税率が違ったり、会社によって通勤費などの控除される内容が異なるために、手取り額を聞いても面接官は正確な評価ができないからです。聞かれたその場で1か月の手取りを12倍にして計算してしまうと、とても低い金額を伝えることになってしまうので要注意です。

総支給額は年末にもらう源泉徴収票の支給額欄に書かれた金額のことなので、転職活動をするときは必ず確認しておきましょう。もしも源泉徴収票を扮して確認できない場合は、会社の経理担当者に再発行を依頼すればすぐに発行してもらえます。

自分に合った希望年収額の決め方とは?

転職理由やスタンスによって、希望年収の金額は決め方や伝え方が変わってきます。年収アップを狙って転職活動をしているなら、正直なところ希望年収は根拠のある金額の範囲内でなるべく高めに伝えたいですし、交渉の余地も欲しいところです。

年収アップよりも新しい仕事に挑戦したい、残業が少ない就労待遇の良い環境をめざして転職したい、と考えている人は企業の規定額そのままで満足できるかもしれませんし、ほかの条件によっては安くなってもかまわないから転職させてほしいと考える人もいます。

本音と建て前をわけて両方の希望年収を考えると理想と現実をすり合わせやすくなりますし、そのためにも情報収集と自己分析は欠かせないところです。

希望する業界の給与水準を検索しよう

自分に合った希望年収を考える時には、今の自分の年収と企業の提示している年収の他に、希望する業界の給与水準も調べて把握しておきましょう。この3つを照らし合わせてみると、希望年収の本音と建前それぞれの妥当な額が見えてくるはずです。

業界や職種別の平均年収は厚生労働省のHP内で調べることができます。HP内の「賃金構造基本統計調査」のページから「総計票一覧」をクリックすると、政府統計の総合な窓口(e-Stat)内で様々な統計をExcelデータで閲覧ができるのですが、その中でも一般労働者の「産業大分類」と「産業中分類」、「職種」の項目が参考になります。

正直なところ、サイト内は専門用語が飛び交い欲しい情報を探すのに手間がかかります。厚生労働省の統計を見やすくまとめたサイトを探すのも手かもしれません。

自分の能力と適性を冷静に分析しておこう

欲を出して自分の能力を超えた希望年収を伝えることは後のためにも好ましくない行為です。初めての業種で今の職場よりずっと高い年収を希望すると、企業は希望年収に根拠を感じられず、あなたに対してマイナス印象を持ってしまいます。経験が浅く即戦力になれない人は現在の年収より上の金額を希望年収として伝えてはいけません。それよりはいっそのこと謙虚な希望年収を伝えたほうが内定へ一歩近づけます。

逆に前の職場と同じ業種で長年働くなどして技術やノウハウを持っている場合は、それをしっかりアピールしましょう。後に年収が少なくて後悔しながら働くのはモチベーションに大きく影響しますし、採用後の給与交渉は難しいものになります。自分の能力は的確に把握しておくことが大切です。

年収アップを狙うならどうやって交渉すべき?

業界の水準を考慮した上で自分の培ってきた技術とノウハウで転職先に大きく貢献できるという自信のある人は、年収アップの交渉をしてもいい人です。

採用を目指した希望年収の伝え方をするのではなく、年収アップを狙うために企業と交渉する場合は、大きく分けて3つのポイントがあるので、それらに気を付けて交渉するとスムーズに話が進む可能性があります。年収額の交渉をする機会なんてそうそう無いとは思いますが、どうせなら失敗しない交渉術を覚えましょう。

転職先の給与の交渉は一次面接からしよう

転職先での年収アップの交渉は内定が決まる前、特に一次面接の最後に行うようにしましょう。書類では「応相談」と書いて具体的には触れず、一次面接の最後に面接官から「何か質問はありますか?」と聞かれたときに「求人募集でも確認しましたが」と切り出して、給与体系のしくみの説明を求めるところからはじめましょう。

自分から直接年収アップの話をはじめるのは交渉術としては望ましくありません。面接官から希望年収について話をふるような会話運びをするのがポイントです。また、一次面接で自分の思う提案がなされなかったとしても、そこで結論を出さずに考える時間をもらい、次の面接で再び交渉するチャンスを待ちましょう。一次面接で粘りすぎないことも交渉のコツです。

そして極力メールや書面では交渉してはいけません。相手の顔色がわからないところでは駆け引きができないので、たとえ緊張しても面接の場で交渉することを心がけます。

希望年収額の伝え方にはちょっとしたコツがある

希望年収額の伝え方にも交渉の秘訣があります。希望年収は今までの実績や技術など、具体的な根拠を述べたうえで「現在の収入よりも〇万円アップした〇万円を希望します」と丁寧に伝えるようにしましょう。「〇万円を希望します」とだけ伝えるよりも説得力が増し、相手もイメージしやすいので交渉に乗りやすくなります。

また、どんなに提示額に理由があるとしても、交渉する時にビクビクした態度をとると「年収アップの根拠を信じていいのだろうか」と不信感を持たれてしまいます。交渉の場では堂々とした態度で臨みましょう。

ただし、堂々としていることと態度が大きいことは違います。謙虚さを忘れず、やっているのは交渉ですが伝え方は「相談したいことがあるのですが」とお伺いをたてるようにしましょう。

希望年収額はブレてはいけない

交渉時には希望年収額に根拠がないといけません。そのためにも金額は一貫して、あやふやにならないように気を付けましょう。面接のたびに希望年収額が上下すると、交渉がうまくいかないだけでなく、不信感を抱かれます。もしも相手の交渉に乗るのなら「希望は〇万円アップの〇万円でしたが」と前置きをして、相手の意見を考慮した額を再提示しましょう。

自分自身が転職希望先と交渉していく中で希望年収額に迷いが出てしまうのもよくありません。迷いながらの交渉は苦痛に感じてしまい、たいてい失敗してしまうからです。そうならないためにも、転職活動をする最初の段階できちんと業界の水準を把握して自分を冷静に評価してから希望年収額を決めましょう。

転職活動をする上で年収の優先順位は何番目なのかも考えておくのもブレないポイントです。

どうしても交渉に不安があるなら仲介してもらおう

企業の面接官は自分よりも交渉に長けている場合が多いです。特に二次面接から最終面接の間で人事部長など採用の権限を持つ面接官が登場すると、普段から交渉することに慣れていない人は希望年収について逆に言いくるめられてしまう可能性もあります。

どうしても交渉に自信のない人は、初めから転職エージェントに年収アップを狙った転職を相談するのもひとつの手です。転職エージェントに仲介してもらうと年収の交渉は直接自分で行う必要がなくなります。転職エージェントに希望年収と最低条件の年収を具体的に伝えると、その上でアドバイスをくれたり、あなたの代わりに転職先へ交渉してもらえます。難しいことを考える必要もなくなり、情報を集めるための時間や手間も削減できます。

まとめ

転職活動をしていると希望年収を聞かれることがありますが、入社試験に受かるためには「現在の年収と同程度」「御社の規定に従います」というのが無難な回答になります。しかし転職先で仕事を続けるためには、適正な年収で働くことも大事な要素です。業界の水準と自分の適性を調査して希望年収を決めておくことは、転職を希望する上で大切なことです。

また、転職先で自分のスキルが会社に大きく役立つようであれば、年収アップの交渉を持ち掛けるのもよいでしょう。希望年収について書類では「要相談」と書いて一次面接の終盤から交渉を始めるのが好ましく、具体的な金額を提示する場面になったら年収アップの根拠とともに数字を丁寧に説明しましょう。

専門家に仲介してもらうと自分が直接交渉しなくて済むので、交渉に自信のない人は転職エージェントに依頼するのもおすすめです。

あわせて読みたい!